ウェブサイトやSNSを通じた訪日観光情報の提供
JNTOは、15言語のウェブサイトに加え、24市場向けのFacebook や22市場向けのInstagram、中国市場向けの微博等のSNSを通じて、外国人目線に立った旅行に役立つ幅広い実用情報を提供しています。さらに観光情報に加え、安全や利便性に関する情報など、訪日旅行に必要な情報を集約したスマートフォン向け観光情報アプリ「Japan Official Travel App」を4言語で提供しています。
2022年8月2日更新
地方自治体、DMO、民間企業等の皆様を対象とし、JNTOが展開するデジタルマーケティング支援メニューについて、この度、今年度の受付を開始いたしましたのでご案内いたします。詳細はご案内資料をご覧ください。
1.ジャパン・マンスリー・ウェブマガジン(Japan Monthly Web Magazine)記事広告
対象:地方自治体、DMO、民間企業等
概要:JNTOでは、訪日旅行に関連する様々な記事を原則毎月、4言語5種(英語・韓国語・簡体字・繁体字(台湾向け)・繁体字(香港向け))で制作し、JNTOウェブサイトに「JAPAN Monthly Web Magazine」として掲載しています。
ジャパン・マンスリー・ウェブマガジンの1記事として、ご希望に沿った内容(JNTO掲載規約に沿う必要があります)の記事を制作し、発信するメニューです。
※掲載本数は毎月最大4本としています。お申込み状況によっては掲載タイミングの調整をさせて頂くことがあります。
- 英語:https://www.japan.travel/en/japan-magazine/
- 韓国語:https://www.japan.travel/ko/kr/japan-magazine/
- 簡体字:https://www.japan-travel.cn/japan-magazine/all/
- 繁体字(台湾向け):https://www.japan.travel/tw/tw/japan-magazine/
- 繁体字(香港向け):https://www.japan.travel/hk/hk/japan-magazine/
2.JNTOグローバルウェブサイト「Travel Japan」情報発信コンサルティング
対象:地方自治体、DMO等
概要:JNTOのグローバルウェブサイト「Travel Japan」(www.japan.travel/)内に、地方自治体・DMO様専用ページを掲載するメニューです。3.JNTOデジタル広告商品
対象:地方自治体、DMO等
概要:JNTOウェブサイトや外部データ(属性、興味・関心、購買データ等)など、JNTOがこれまでに収集・蓄積したデータや媒体のデータを活用することにより、日本に関心の高いユーザーに対して効果的に情報発信することができるメニューです。ターゲットとする市場を選定した上でデジタル広告による情報発信ができます。(対象国欧米・アジア等21市場)
※ 本事業は訪日誘客に取り組む事業者・団体の活動を支援する目的で運用されています。お申込みには条件があり、お受けできない場合もございます。詳細はご案内資料をご覧頂くとともに、事務局へお問合せください。
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