1-2月の市場動向トピックス

• 2023年1月の訪日米国人数は、対2019年同月比14.6％減の88,100人であった。
• 2023年2月の訪日米国人数は、対2019年同月比6.2％減の86,900人であった。
• ニューアーク～羽田間の新規就航、サンフランシスコ～羽田間の増便などもあり、日本への直行便数は回復傾向にある。

1-2月の主なプロモーション活動

IMM会場の様子

ニューヨーク事務所は1月、有力メディアとの関係性強化を目的に、旅行業界メディア向け国際サミット「IMM (International Media Marketplace) North America」（主催：TravMedia社）に出展した。同イベントでは、ニューヨークを中心とする米国内の主要メディアの編集者やジャーナリスト、影響力の高いフリーランスライターやインフルエンサーなど総勢470名が一堂に会し、国内外の観光局や DMOら約300社が参加するなか、JNTOも参加メディアと積極的にネットワーキングを実施した。JNTOブースでは、実際に訪日して取材するための招請プロセスや取材支援に関する質問が特に多く寄せられ、現地取材への高い意欲がうかがえた。なかでもメディアの関心が高かった分野は、サステナブルな観光コンテンツや新規開業施設、日本食やお酒、温泉等であった。

ATファムの様子

クルーズファムの様子

ロサンゼルス事務所は、訪日観光客受入再開以降、「日本に直接触れてもらう」ということを主眼とした取組みに力を入れている。2月6日から13日にかけて、アドベンチャートラベル（AT）のうち、サイクリングを専門に取り扱っている旅行会社の造成担当4名の招請を実施し、しまなみ海道サイクリングツアー等のATコンテンツを実際に体感してもらい、その魅力を訴求した。また、同14日から23日にかけては、米国大手クルーズ船社プリンセス・クルーズ社のセールス担当2名及び同社のクルーズ商品を取り扱う旅行会社販売担当7名を招請。ツアー参加者は横浜港や神戸港を訪れ、港周辺の観光魅力に直接触れたほか、寄港地でのエクスカーション充実の重要性や、少人数制ツアーのニーズへの高まり等、最新トレンドについて意見交換を行った。今後も引き続き、今回の招請事業を通じて得られた知見を活かしつつ、より戦略的に日本への送客に資する活動を進めていく。