日本の魅力を、日本のチカラに。JNTO 日本政府観光局

PROJECT 日本の観光を変えるプロジェクト 1

デジタルマーケティング手法を活用し、
世界へ日本の魅力を届ける。

  1. ウェブサイトでの情報発信
  2. 観光再開に向けたSNSを活用した情報発信
  3. 自治体・DMO等に対するデジタルマーケティング支援
  4. データを活用した海外プロモーション支援

1ウェブサイトでの情報発信

世界各国でデジタルトランスフォーメーションが加速する中、訪日旅行の情報収集においても、ウェブサイトやSNS等、デジタルによる情報発信は重要さを増している。
JNTOでは、訪日旅行者向けの情報発信ウェブサイトとして「Travel Japan - The Official Japan Guide (www.japan.travel)」を本部および各海外事務所で運用している。
このウェブサイトでは、全市場で必要とされる観光情報は本部で一括管理し、27各市場別サイトは各海外事務所が運用することで、現地特性に合った情報発信を可能とするプラットフォームとなっている。
また、掲載コンテンツはJNTOが作成する独自コンテンツだけでなく、他省庁や各地のDMO・自治体等の関係機関との連携コンテンツを含む、幅広い内容となっている。


Travel Japan - The Official Japan Guide トップページ

2観光再開に向けたSNSを活用した情報発信

SNSの情報発信は、主にBtoBとBtoCの2種類があり、デジタルマーケティングセンターでは英語による全市場向けBtoC発信を行っている。具体的には、Instagram、Facebook、YouTubeにおいて全国各地の観光情報を発信している。

旅行予約を考慮して季節感を少し先取りした投稿や、日本の魅力を伝えるコンテンツを47都道府県バランス良く発信している。
各国・地域への情報発信は、それぞれの市場に適したSNSツールを海外事務所が運用している。デジタルマーケティングセンターでは、本部(全市場向け)SNSで得た知見を積極的に海外事務所へ共有するとともに、画像素材等を海外事務所アカウントでも活用できるよう、適切な権利処理を行っている。


グローバルInstagram トップページ

3自治体・DMO等に対する
デジタルマーケティング支援

JNTOではデジタルマーケティングの活用に関する様々な支援を行っている。

訪日プロモーションを主目的とし、多言語で情報発信を行う自治体・DMOや事業者等を対象として、JNTOが実際に運用を行う中で得たノウハウ・知見等をガイドラインとしてウェブサイト上で公開している。
また、JNTOが運営するWEBサイトへの記事広告の掲載や、JNTOが保有するデータや知見を活用したデジタル広告配信などをデジタルマーケティング支援メニューとして提供している。
さらに賛助団体様や会員様向けには、地域連携部が主催する相談会やフォーラムなどにおいて、デジタルマーケティング関連の相談や、個別コンサルへの対応など、JNTOが保有するノウハウを役立てていただくための取り組みを行っている。

デジタルマーケティングの活用支援ページ

4データを活用した海外プロモーション支援

デジタルマーケティングセンターでは、オンラインの情報発信だけでなく、DMP(Data Management Platform)を活用したデータの蓄積と活用も行っている。JNTOが運用するオウンドメディアのユーザー情報等をDMPに集約し、ダッシュボードで分かりやすく可視化することにより、根拠のあるデータを基礎としたプロモーション策定が可能となった。
こうした基盤が整ったことにより、デジタルマーケティングセンターではJNTOの海外事務所や他部署と連携し、デジタルならではのプロモーション支援を強化している。
例えば、JNTOのウェブサイトのユーザー数やページビュー数、SNSのフォロワー数やエンゲージメント数(いいね、コメント、シェア等の総数)等を確認できるダッシュボードを構築し、海外事務所におけるウェブサイト運用やSNS投稿の改善に貢献している。
またGoogleのようなプラットフォーマーとも連携し、旅行関連検索キーワードの動向から各市場の旅行需要傾向を分析しJNTO内の各部署が行うプロモーションに対し、最新情報をもとに効果的な広告運用等のアドバイスなどを行っている。


SNS投稿の動向を把握できるダッシュボードの例

イメージ

PROFILE

企画総室 デジタルマーケティングセンター

企画総室 デジタルマーケティングセンター

ウェブサイトやSNS、アプリなどを活用した情報発信の他、各種データを活用したデジタルマーケティングの高度化に取り組んでいます。
組織内のプロモーションをデジタルの側面からサポートし、地域の方々をはじめとするステークホルダーへ情報発信やデータ活用などのノウハウを還元しながら、日々の業務にあたっています。

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