韓国からの訪日スキーの送客人数が、今シーズン(*1)15,390人を記録し、2シーズン連続で15,000人を突破した。原油高、ウォン安と逆風の中でも、韓国において日本がスキー旅行の目的地として定着しつつある。また、目的地としては、北海道、山形、長野の人気が続いている一方で、福島や新潟など、スキー旅行誘致に積極的な取り組みをしている自治体が大幅な伸びを見せた。

JNTO(国際観光振興機構)ソウル観光宣伝事務所が、訪日スキー旅行を取り扱う旅行会社に対し、2007年12月から2008年3月までの送客実績に関してヒアリング調査を行った。(*2)

今シーズンは燃料サーチャージの高騰、1月から続くウォン安など、訪日スキーも苦戦が懸念されたが、①日本スキー商品の韓国における浸透と多様化、②JNTO、地方自治体、民間事業者の積極的なプロモーション活動、等が功を奏し引き続き15,000人を突破した。これらに加え、日本のスキー場の雪質の良さ、スキー旅行の目的地としての日本の認知度向上もあり、引き続き高水準の送客数を維持しているものと考えられる。

地域別でみると、特に福島県が前年比172.4％増の1,105人(641人)、新潟県が同328.2%増の407人(124人)と大幅な伸びを示した。その他の地域では、北海道が3,835人(4,047人)、山形県3,501人(2,809人)、長野県3,119人(2,683人)、岩手県1,463人(2,539人)、青森県1,229人(1,599人)であった。(カッコ内は昨シーズンの実績、詳細は別紙表参照)

リピーターが増え、消費者のニーズが多様化するものと多くの旅行会社も見ており、従来の低価格商品に加え高級層を取り込むグレードの高い商品、スキーとそれ以外の観光魅力を組み合わせた独創的な商品など、他社との差別化が今後の市場拡大の鍵となると見られる。

*1　2007年12月から2008年3月
*2　本調査は、日本スキー商品を扱った旅行会社に対して行い、回答があった38社をもとに集計した。未回答及びヒアリング対象外の旅行会社の実績、また、旅行会社を通さない個別手配のスキー客については把握ができていない。これらの理由により、地元自治体やスキー場関係者などの実績調査とは数字が異なる可能性がある。

都道府県別スキー旅行送客人数（PDF、16 KB）

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